口止め料ください

びっくりすることに、
前回の話の続きがぜひ聞きたい!
というお問い合せはゼロ件でした。

というか、誰かがやるだろう・・・という集団心理と、
どうせ書いてくれるだろうという慣れが
その背景にあるのかもしれませんが。

いずれにせよ、
私が書きたいので書こうと思います(笑)

さてさて。

実は、新聞、雑誌、テレビ、ラジオといった
いわゆるマス媒体の広告って
全て、口止め料代わりなんですよ。

要するに、企業が不祥事をしたときに、
それを叩く報道がされたら困るでしょう。

だから、広告を出すから叩かないでね、と。

そういう紳士協定が出来上がっているのです。
暗黙の了解で。

すなわち、あれらの広告のほとんど全ては
販促目的というよりは
企業の防衛目的で使われているんです。

それゆえに、景気が悪くて、
口止め料を支払える企業が少ないときとかは、
開き直られても厄介なので
メディアは利害関係のない公務員を叩く傾向にあります。
あとは、荒れる学生みたいな感じですかね。

実際、景気の変動と、
報道されている社会問題のニュースの関係を見ると
露骨なほどに、それがわかるようになっています。

いずれにせよ、マスメディアの広告の大半が
そんな目的で作られているわけです。

それらを研究して、分析することに
何の意味もないことは、
これで、よくおわかりいただけるのではないでしょうか。

ほら、何度も同じ広告が掲載されていると、
その価値がある、優れた広告だと誤解する人いますけどね。

そうじゃないんです。
むしろ、それだけ口止め料を支払うべき
あやしい何かを裏に抱えている会社ということかもしれません。

実際、新聞や雑誌の広告出稿が多い企業は
それだけ防衛をしっかりやっているということで
株を長期保有する安全性があると判断する投資家もいるほどです。

もっとも、裏を返せば、
それだけやましいことのある会社とも言えるので、
果たして、いつまでも保有し続けることに
リスクがないのか、帰って不安に思いますけどね。

とにもかくにも、
コピーライティングの仕事をしていると、
事例研究に力を入れる人もいると思いますが。

案外、世間に出回っている広告というのは、
こういった、口止め料代わりであることが多いので、
果たして本当に学ぶ価値があるのかどうか。

それを冷静に見極めるべきでしょうね。

こういうのは、裏を知らないと、
本当に、無駄なインプットをする羽目になります。

くれぐれもご注意ください。




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